収入証明書不要のネットキャッシング

ネットキャッシングの申し込みの際、出来れば提出する書類は最低限で済ませたいですよね。免許証や健康保険証だけならすぐに用意出来ますが、収入証明書となると、用意するのが面倒な人もいらっしゃるでしょう。

筆者がフリーター時代、給与明細は見たらすぐ捨ててましたし、源泉徴収票は何のために渡されているのか分からず、これまたすぐ捨ててしまっていました。

そんな収入証明書を用意するのが大変な人のために、今回の記事をお届けします！

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収入証明書不要のネットキャッシングはどこ？

ネットキャッシングというとネットで全て申し込みが出来て、書類レスで手続き出来るのでは？というイメージを持たれる方も少なからずいらっしゃる模様です。

まず、前提として、そもそもほとんどの金融業者が「●万円までは収入証明書不要」と明記しています。

消費者金融系だと50万円前後、銀行カードローンだと300万円前後で設定しているところが多いですね。

ということは、貸して欲しいお金が30万円の人は、どこで借りても収入証明書要らないということになりますね、数字の上では。

ところがどっこい。そんな単純な話ではないのです。

消費者金融系は提出を求める可能性が高い

消費者金融のネットキャッシングだと、限度額50万円以上というのは、決して多い金額ではありません。むしろ、正社員として働いている人なら高確率で50万円以上に設定されます。フリーターでも、年収次第では十分に有り得ます。

消費者金融に申し込む場合は9割ぐらいの確率で、提出が必要になると思っておいていいでしょう（専業主婦、年金受給者の場合は除きます）。

銀行系カードローンだと本当に不要のところが多い

一方、銀行系カードローンですと、本当に収入証明書が不要であるところが多いです。限度額300万円というのは、これはさすがになかなか初回申し込みで提示されることは少ない金額です（おまとめローン目的での利用を告知している場合などは除く）。

よって、どうしても収入証明書を用意出来ない人は、銀行カードローンのネットキャッシングを利用すると良いでしょう。
（尚、おまとめローン目的での利用の場合等、300万円以下であっても収入証明書を求められるケースが、例外的にあります）

収入証明書と在籍確認の関係

収入証明書の提出確率が高い消費者金融は、その書類提出を持って在籍確認の代わりとするところが多いです。

反対に、収入証明書の提出確率が低い銀行は、高確率で在籍確認の電話がかかってきます。

筆者は、アコムのネットキャッシングを試しに利用してみましたが、給与明細書を2ヶ月分提出させられた代わりに、在籍確認の電話はかかってきませんでした。

筆者の友人は、三菱東京UFJ銀行カードローン「バンクイック」を利用しているそうですが、給与明細などの収入証明書は一切提出していないらしいです。その代わり在籍確認の電話はバッチリかかってきたとのこと。

収入証明書を用意する面倒臭さ、在籍確認電話が職場に掛かってくる気まずさや緊張感、金利と返済計画…などなど、全てをカバーすることはなかなか難しいかもしれません。

自分にとってどれが一番大切なのか、今一度優先順位を確認してみることをオススメします。

給与明細も源泉徴収票も捨てちゃっている人の対応策

給与明細も源泉徴収票も捨ててしまっている人はどうすればいいのでしょうか？

上記の2点以外でも収入証明書となる書類は用意することが可能です。

最もどこの金融業者でも収入証明書として使えるのが「住民税決定通知書」、もしくは「課税証明書」です。

どちらも住民票を置いている市区町村の役所で貰えます。一回貰ったけど捨ててしまっているという時でも、再発行してもらえるので、窓口で相談してみましょう。

給与明細不可のネットキャッシングもあるので注意

ネットキャッシングの中には、給与明細では収入証明書として扱って貰えないところがあります。

当サイトで紹介している業者の中では、住信SBIネット銀行「MR.カードローン」と、オリックス銀行カードローンの2つがそれに該当します。源泉徴収票か住民税決定通知書などが必要になりますので、申し込みの際は注意が必要です。

アルバイトの人向け、給与明細の注意点

アルバイト先が個人経営のお店などでは、給与明細が100均で売っているような複写式の手書きの給与明細であるケースもありますよね。

この場合、注意点が2つあります。

1つは、お店の名前と住所など「発行元」が明記されているかどうか。もう1つは、その給与明細を作成した担当者の印鑑などがあるかどうか。

この2点がないと正式な収入証明書としては認められません。

まとめ

• 収入証明書が用意出来ないなら消費者金融系は避ける
• 銀行カードローンでも限度額次第では必要
• 収入証明書の提出で在籍確認の代わりになる所もある
• 給与明細では、収入証明書として認められない所もある
• 個人経営の店の場合、給与明細の発行元と担当者が明記されてるか確認する

結論としては、「収入証明書は用意出来ないけど、在籍確認の電話が掛かってきても良いなら銀行カードローン」となります。
以上です。